ニュースマニアックス

5月28日20時37分配信 日刊スポーツ


＜男子ゴルフ：全米オープン日本地区最終予選会＞◇２８日◇茨城・大利根ＣＣ東Ｃ（７０２４ヤード、パー７２）◇参加１８人
　３６ホールのストロークプレーの末、谷口徹（３９＝フリー）が通算２アンダーで、２年連続５回目の全米オープン切符を獲得した。同じ２アンダーの横尾要（３４）は、５年ぶり３回目。１アンダーの増田伸洋（３４）は初出場を決めた。
　前日２７日の三菱ダイヤモンド杯最終日では、首位を守れずに５位に終わった谷口は「本当は昨日も勝って、ここに来るつもりだったんやけどね。昨日は興奮状態で、ほとんど眠れなかった」とホッとした表情で話した。
　０２年以来の全米出場の横尾は「今日は風が吹いてくれたから、僕が残れた。メジャーは厳しいけど、可能性がないわけじゃないので頑張ります」。メジャーはもちろん、米国での試合も初となる増田は「うれしいですね。自分がどれだけ通用するか挑戦してきます」と声を弾ませた。


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草津温泉（くさつおんせん）とは、群馬県吾妻郡草津町（旧国上野国）にある温泉のことである。正確には温泉のあるところが町になったというべきであろう。林羅山の日本三名泉に数えられる。江戸時代の温泉番付では当時の最高位である東大関にランクされ、名実ともに日本を代表する名泉の一つである。

北西部には、草津白根山（白根山（2,160m、湯釜）・本白根山（2,171m）・逢の峰（2,110m））が聳えている（上信越高原国立公園）。
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
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東大寺盧舎那仏像（とうだいじるしゃなぶつぞう）は、一般に「奈良の大仏」として知られる仏像で、奈良市の東大寺金堂（大仏殿）の本尊である。聖武天皇の発願で天平17年（745年）に制作が開始され、天平勝宝4年（752年）に開眼供養会（かいげんくようえ：魂入れの儀式）が行われたが、現存する像は中世・近世の補修がはなはだしく、当初の部分は台座、腹、指の一部などごく一部が残るにすぎない。「銅造盧舎那仏坐像」の名で彫刻部門の国宝に指定されている。

大仏の正式名称は「盧舎那仏坐像」、大仏殿の正式名称は「東大寺金堂」であるが、本項では以下「大仏」「大仏殿」と呼称することとする。

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
大仏

5月25日8時33分配信 フジサンケイ　ビジネスアイ


　地方銀行下位の九州親和ホールディングス（ＨＤ、長崎県佐世保市）は２４日、自力再建を断念し、傘下の親和銀行（同）を１０月をめどにふくおかフィナンシャルグループ（ＦＧ、福岡市）に売却した上で解散手続きに入ると発表した。売却益を活用して、注入されている公的資金を完済するが、一般株主は損失を被る公算が大きい。

　九州親和ＨＤは９月上旬に臨時株主総会を開いて解散を決議する。１０月にも上場が廃止される。親和銀は、ふくおかＦＧの完全子会社となる。

　両社は今月上旬に経営統合の検討を発表していたが、その後の協議の結果、九州親和ＨＤの解散となった。

　関係者によると、ふくおかＦＧへの親和銀売却額は７００億円程度に上る見通しで、九州親和ＨＤは公的資金として国が持つ優先株３００億円（簿価ベース）の全額を完済する計画。一方、一般株主は残りの売却益などで返済を受けるが、返済額は株式取得時の価格を下回るとみられる。

　九州親和ＨＤが解散しても、親和銀の店舗や営業網は維持されるため、預金者は店頭や現金自動預払機（ＡＴＭ）などで通常通りのサービスを受けられる。深刻な経営難に陥る前に親和銀を売却することで、地域金融システムの安定化につなげる狙いもあるようだ。

　ふくおかＦＧと九州親和ＨＤの経営統合は、景気拡大に伴い好調な業績を続ける金融機関がある一方、不良債権処理が進まず体力が弱った金融機関も存在するという、地域金融機関の優勝劣敗が鮮明になってきたことが背景にある。

　体力に勝る地域金融機関は主導権を握って規模を拡大するチャンスとみている。また、金融庁も経営難の地銀に対する厳格な検査を通じ、地域金融機関の再編を後押しする構えをみせている。

　今回の再編では、一般の株主も損害を被り、株主責任を問われることになるが、解散という新たな選択肢が取られたことで、投資家の地域金融機関に向けられる目は一段と厳しさを増すことになりそうだ。


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5月23日19時18分配信 ロイター


　［東京　２３日　ロイター］　東証は２３日、インターネット総合研究所（ＩＲＩ） <4741> の株式（マザーズ上場）を６月２４日付で上場廃止にすると発表した。５月２４日から６月２３日までは整理ポストに割り当てる。
　東証によると、同社は２００６年１２月中間期の連結財務諸表で、子会社のアイ・エックス・アイ（民事再生法適用を申請）の中間決算が確定できなかったため、暫定的にアイ・エックス・アイグループの損益について発生額がないものとして扱い、貸借対照表上で取り崩す処理を行った。将来訂正される可能性を認識して作成したものであり、重要な情報が適正に開示されている状況とは到底認められないとしている。
　監査法人は、この連結財務諸表について十分な監査ができないとして、「意見の表明をしない」とする中間監査報告書を提出している。これを受けて東証は、証券市場への信頼を著しく毀（き）損したと判断。上場廃止基準第２条に基づいて上場廃止を決定した。
　東証の土本清幸上場部長は会見で「マザーズ創設時に最初に上場した銘柄がこのような形で上場廃止となるのは残念だ」と語った。



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